「新型コロナウイルス（ COVID-19 ）」今後の社会的影響がヤバすぎる…どう影響がでるのか理解して対策を

昨今、新型コロナウイルス（ COVID-19 ）のニュースが毎日のように更新され、どこでも話題になり、事態は、沈静化することなく、被害が増え続けています。
そんな中、経済的な影響が書かれたニュースなども目にすることが増えてきました。
コロナウイルスが日本にも影響が出始めたころ、イベントの自粛や不要不急な外出は控えるなどが発表されたときに、自分もすぐに思いました「経済が止まる」と。
経済が止まると、不況になりコロナウイルスの直接的な被害（死者や疾患）よりもコロナウイルスの経済的影響を受ける数ヶ月後～数年後の方が被害が大きくなる可能性があると考えられます。
経済的影響が被害になるのは、色々見られている方はわかるかもしれませんが、あまり具体的にイメージができないため現実味は無いと思います。
私たちは、仕事の上で大きな影響も無かったので大丈夫だと思っている方もおられると思います。
実際に経済的な影響が大きくなり始めると一握りの上級国民のような人ぐらいしか安心はできないと考えられるので、どういうことが起こりうるかを具体的に、できるだけ簡単な日本語を使って説明できればと今回の記事を書きました。
なので、あまりピンと来ていない方も、参考程度にご覧頂ければと思います。

新型コロナウイルス （ COVID-19 ） による経済ダメージ

日本は、2020年にオリンピックが差し迫る中、観光業界の景気があがり数年前から各企業や実業家たちは、ホテルの増築や観光客に向けての飲食店やお土産など、それぞれが力を入れ（お金をかけ）成長させてきた。それに伴い別の業種でも仕事が溢れ、人員不足も続いていた。
（観光業界以外でもホテルの建設を行う建設業界にも影響があったり、新しく商品を開発しては広告業界でプロモーションをすることも、小売業界でも人材派遣などの業界でもそれぞれ仕事が大量発生していた）景気は、決して好調とはいえませんでしたが、ジワジワと上下している状態が続いており、オリンピック開催の2020年で今までかけてきた費用を回収できるだろうと計画していた企業は沢山いたと思います。
その中で、2020年すぐに起きたコロナショック。
収益をインバウンド（海外からの旅行者）に頼り切っていた日本は、渡航者の入国拒否に踏み切るのが遅れ、国内でもパンデミック化してきました。
その影響もあり、インバウンドの集客が消えただけでは無く、国内でも自粛せざるおえない状況になり経済的な動きがほぼ完全にストップしてしまいました。

新型コロナウイルス （ COVID-19 ） による経済的なダメージは、イベントの自粛に伴いエンターテイメントによる経済効果もなくなり講演中止や延期が相次いでいます。
特に、大型のイベントはすぐに取りやめることがあり、イベント主催の会社からしても会場や出演者のキャンセル費用、イベント開催までに費やした費用なども含めると負担が大きいことが想像できます。
もちろんイベント会社以外にも結婚式会場や、関連する生花店、飲食店なども含め広く大きな影響がでています。

日本だけでは無い経済ダメージ

もちろん被害が多くでた中国も大きな経済ダメージを受けている。中国がダメージをうけると観光に直接関係無い事業でも、中国からの部品が届かず商材の製造ができなくなる企業も沢山あります。
外出を控えるためゲームを購入する人が増えるのでゲームメーカーは、大丈夫かと思われていても現実的には部品が無く製造が進めれないという現状がある。
さらに中国だけでは無くヨーロッパ各地でも経済は止まっており、アメリカもかなり打撃を受けていると考えられる。特にアメリカはコロナの前にあった新型インフルエンザの被害も大きいと考えられる。
そのため、世界の株価は、下がっている。
さらに、追い打ちをかけるように、アフリカでは食物を食べるバッタが大量発生し、その大群が今度は、中国やインドにも被害をもたらそうとしている。
ウイルスによる人的被害、経済的被害、さらに食料への被害も。

バッタについて詳しくはこちらを御覧ください。
https://www.newsweekjapan.jp/mutsuji/2020/03/post-87.php

日本や世界の経済ダメージが大きいとどうなるか

まず、直接的に大きな打撃を受けている企業は、倒産してしまうのではないかと考えられます。
そうなってくると、倒産した会社の優秀な人材も空きが出てくることもあり、人事の見直しをする企業は、もちろん出てくると考えられます。
さらに、日本でもリモートワークが推奨されるなど、試験的に企業も動いている。
そうなってくると「こんなに人件費は、必要なかったな」と気づく企業も少なくは無いはず。
会社が生き残るためには、まず経費を削るでしょう。
「うちの会社が、そんな簡単に人を切ったりしないだろう」と思っている方もおられると思いますが、自分に置き換えてみるとわかりやすくないでしょうか？
例えば収入が半減すると生活費を削るしかないですよね？家賃を削って小さいマンションに住む、外食を減らして食費を削る、服を買わない、電気をなるべく節約して削る。
というふうに支出を減らしますよね？
企業も同じです。売上が下がると、その分経営者たちは、なんらかの対策を考え無ければならず「会社に貢献してくれた優秀な人の生活は守りたいが、それ以外は、仕方ない」という判断になることも、もちろんあります。
その逆もあります。これから期待できる若い人材を残しコストの高い頑張ってくれていた人を離すということもあり得ます。

＜追記＞
また、帝国データバンクからは、すでに12社の倒産が報告されています。
それに伴ってか、電車の人身事故の件数も増加している傾向にあります。この記事は、仕事の合間にかいていたのでかなり日数をつかっていますが、その間にもどんどん倒産の話を聞くことが増えてきています。

日本に絞った被害のイメージ

日本の経済ダメージ深刻になってくると、貧富の差は、さらに大きくなってきます。
そうなると、稼げない若者や中年などは、どうなるでしょうか？暴動や犯罪に手を染めるか、自殺するかぐらいじゃないでしょうか。
治安の良い日本で、 「暴動や犯罪が横行する」 わけがないという思いもわかりますが、「治安がいい」というのは、もはや幻想です。
「治安がいい国」なら「転売ヤー」など、話題になるほど増えるでしょうか？買い占めるのもどうかと思いますが、少なからず「自分さえ良ければいい」と考える人が多いのでしょう。
「オレオレ詐欺」など様々な詐欺も良く聞きます、どう考えても怪しい「迷惑メール」を受けたことの無い人も居ないのでは？それはすでにフィッシング詐欺など、なんらかのターゲットになっているということですよね。
もはや「治安がいい国」というのは、幻想なので、しっかり現実を見て対処していきましょう。
「犯罪の横行」については、すでに小さく始まっていると考えてもいいぐらいですが、おそらくこのまま貧困層が増えると、窃盗や強盗、ひったくりなど、簡単にお金を稼げる犯罪が増えてきます。
現在でもこういった軽犯罪は、4割が捕まっていません。
つまり取り締まれていないので、警察の力でなんとかなるなんていう甘い考えは捨てるしかないでしょう。

精神面が非常に弱い日本

戦時中とは違い、精神面が弱体化している日本人。
今や中高年の引きこもりも増えていると言われるぐらい、精神疾患が多い国です。
精神科医の数は世界1位という残念な国です。
例えば、コロナウイルスの実被害は、高齢者が多いと思いますが、親がコロナウイルスで亡くなってしまった人が沢山出てくると、精神的ダメージを受けて働けなくなる人も出てくるでしょう。
つまり国が保証する金額が増えてきます。
さらに、国が信用の低い企業へ資金の貸付なども行い、経済を立て直そうとしています。
そんなことを行っているといずれ国の資金はマイナスからさらに深いマイナスへ行き、最悪の場合、日本は破綻する可能性もジワジワと出てきます。
日本経済が破綻することは、ほぼ無いとされていますが、「預金封鎖」などが起こり金融市場（為替、株、先物、現物など）が閉鎖され国は膨大な借金を国民の預金で帳消しにして新紙幣のもとでゼロからのスタートになる、なども現実的に100％無いとは考えられません。

さらに深刻化すると

すでに、各国が経済的なダメージを受けているので、確率としてあがってくるのは、経済危機に直面した国が起こす戦争も、無くは無いと思います。
戦争で経済を立て直すというのは、これまで何度も行われてきたので、可能性があるというだけですが、戦争だけは起こってほしくないですよね。
散々ネガティブな想像を書いていますが、あくまで起こりうる可能性が少しでもあることとして書いているので、確実に起こることでは、ありません。

まずは、きちんと生活をしましょう

恐怖を煽るつもりではありませんので、こうすれば少しは救われるのでは？という事も、ありきたりな事かもしれませんが書いておこうと思います。
今は、未知のウイルスと対峙している時期なので、あまり考えれないかもしれませんが出来るだけまともに働くことだと思います。
働く事が全てではありませんが、自分自身に仕事に活かせるスキルさえあれば、経済的な問題が出てもなんとかなるのではないでしょうか？そのためにスキルを見つけ、伸ばすことも大事だと思います。
正社員だからといって保証がある時代ではありません、大企業だからといって安泰ということもありません。
とはいえ、「派遣社員」や「非正規雇用」「契約社員」については、社会保障も少ないので出来るだけ「正社員」になることがおすすめです。
たとえ解雇となったとしても多少の猶予や国からの保証もあるので、いざという時に助かる可能性があります。
これから来る大恐慌を乗り切るには、バブルになる前の日本のように、仕事をしっかりして経済を動かすしか無いと思います。今のような働き方ではない時代にもなるでしょう、人工知能や優秀なロボットやインターネットのインフラ強化もされるので、時代に合わせた働き方を身につける必要もあります。
特に、ITへの意識が低い日本なので、今からでも力を入れて伸ばすことができれば、まだまだ伸びる産業だと思います。

あまりこういうことを言うのは嫌なんですが、自粛やテレワークで、自分の時間が増えた人はYoutubeばかり見たり映画ばかりみたりせず、何かのスキルを習得したり本を読んで読解力を高めたり論理的思考を強める訓練をするなどした方がいいかと思います。あとあと何らかの力になると思います。
ビジネス書や自己啓発本などは、客観的に読むことをおすすめします、個人的にそういう本にのめり込んだ場合、本によっては、かなり偏った内容を書かれていることもあるので、実践しすぎて失敗する人を何人も見てきました。

感染者が増え続けると余計に危険

オリンピックの延期が決定後、日本でも日々感染者が増加してきております。
海外の状態を事例として見ても無自覚な感染者も居るので倍以上は、感染者が居るのでは無いでしょうか。
そこまで深く追求していない状態での感染者数なのでアテにはなりません。
（喉が痛いけど検査できていない人とか沢山いてますよね？）
このまま中途半端に自粛などにとどめて、経済の動きをじわじわと止めるより、早めに1ヶ月ほど緊急事態宣言をして完全に止めてしまったほうが感染の終息は、早まると思います。
特に日本人の場合、真面目すぎる性格や協調性を大切にする習慣があるため、トップが止まれと指示を出さない限り仕事にもでかけてしまいますし、不要不急な外出も減らないはず。
取引先と会食の約束が来ても断りづらく行ってしまう人も少なからずあると思います。
そういう人たちを完全に止めない限り自粛の中じわじわ感染が広がり、最終的には、ロックダウンせざる負えない状況になる。広がり続けてからのロックダウンより、早めに止めてしまった方が短めのロックダウンで済むだろう。
（ただし日本にはロックダウンできる法律は無いらしい）

最後に

コロナウイルスによる被害で、ここまでひどくなるとは考えにくいと思いますし、国がなんとか保証してくれるだろうとも思いますが、常に最悪のケースを考えて、心積もりしておくと対処も考えれると思いますので、あまり暗い考えにはならず前向きに考えましょう。
何かあったとしても国内外関係なく、力を合わせてコロナウイルスに打ち勝つことは出来ると思いますし、ビル・ゲイツ氏がワクチンを作るため7つも施設を作っていたり、各国のすごい人達が本気で取り組んでいます。不況を乗り切ることもあり得ると思いますし、そうなれば、もっと世界は良くなるかもしれません。

あまり気にしすぎも良くないかもしれませんが、健康を維持するように不摂生をせずに生活して、出来るだけオンラインで仕事をし、無駄に外出をしないようにし、手洗いうがいを徹底して出来るだけ感染を防ぎましょう。
感染を広げないことが、今はもっとも大切だと思います。やりすぎるぐらいには新型コロナウイルスには丁度良いと思います。